今回はビジネスで早さが重要な理由5選について記事にします。
[目次]
ビジネスで早さが重要な理由
１．競合が少ない
ビジネスで競合が多ければ、利益を食い合うことになり、競合が少なければ、利益を多く獲得できるようになります。
競合を少なくするには様々な方法があります。
（他の追随を許さないような）高い技術力、参入が難しい領域で勝負する、（他には無い）高い提案力がある…etc
これらのように何らかの付加価値であったり、参入障壁などのハードルを乗り越える必要があったりします。
しかし、速さにおいては特別な能力などは必要が無く、スタートダッシュが早いだけで、競合が少ない状況で勝負できるようになります。
特に分かりやすい例が仮想通貨で、早期に仮想通貨の情報を掴んでいた人は低価格で仮想通貨を購入し、その後大衆層が参入したことで価格が高騰し、「億り人」と呼ばれる人が現れました。
２．体力がある
早くに取り組むことで体力があるうちに挑戦することができます。
エネルギーを注いだり、遠出したり、（場合によっては）睡眠時間を削って作業したり等のパワープレイが比較的行いやすいのは若い年代の有利な点だと思います。
３．モチベーションが高いときに行動できる
人間はモチベーションや気分に浮き沈みがある生き物です。
当然、新しいことに乗り出すということに対してポジティブに捉える時もあれば、ネガティブになりやすい時もあります。
アイデアが思い付き、取り組むことに積極的になれそうなときに取り組むのがベストです。
一方で時間が経過すると熱が下がり、ネガティブ感情になり、消極的になってしまうかもしれません。
また、やむ負えない事情で、後回しにせざるを得ない場合は、せっかく浮かんだアイデアが埋没することを防ぐため、アイデアをテキストに起こしておくか、スマートノートに書き残しておくようにします。
４．良質な情報が集まりやすい
すぐに行動する人にはもっと有益なアドバイスをしようという心理が働くと思います。
一方で先延ばしにし、いつまでもアクションに起こさない人に対してはアドバイスをしても虚しい気持ちになってしまいます。
そのため、わざわざ時間を使ってまで有益なアドバイスをしようとは思いません。
すぐに行動できる人は有益な情報が降ってくるという点でも有利に働きます。
５．求められるハードルが低い傾向にある
速さが有利に働く理由の一つとして、求められるハードルが低くなりやすい点にあります。
人が多くなれば競争が激化し、淘汰されやすくなります。
つまり、生き残るためには求められるハードルが高くなります。
人が少ない状態であれば、競争がまだ起こっておらず、淘汰されにくい状態になります。
すなわち、生き残るために求められるハードルが低くなりやすいと言えます。
社会経験が比較的浅い、若手とされる立場であれば、まだまだ伸びしろがあるとみなされ、多少不格好でも、良しとされるケースがあります。
社会経験が比較的長く、ベテランとされる立場であれば勤続年数が長くなりやすい分、求められるハードルは高まります。
最初のハードルを下げる方法
１．まずは検索をしてみる
取り掛かりを渋る原因は、取り掛かりのハードルが高く感じられるためであると考えています。
解決方法としては、まずは検索するところから始めると良いと思います。
検索するだけであれば、無料で簡単に取り組むことができると思います。
例えば、「フリーランスになりたい」と思うケースでは以下の内容を検索するところから取り掛かると良いかもしれません。
例：フリーランスとは何か？
個人的には検索するだけではなく、Wordのナビゲーションウィンドウの機能を使い、疑問点とその（自分なりの）答えをストックすることから始めています。
２．表に出さなくてもよい所から始める
もし、他人に見せる必要があるようなチャレンジ（たとえばブログ）である場合、他人に見せるという点でハードルが高く感じるかもしれません。
そのような場合、他人に見せる前段階のタスクから取り組むことでハードルが低くなります。
例えば、ブログであれば「記事を書く題材を決めることから取り組む」などです。
題材を決めるだけなら誰に反対されることもなく、記事を書けそうにないと判断すれば、他の題材に変えるのも自分の自由になります。
３．最初は他言せず、成果を挙げてから事後報告する
新しいことに挑戦する際は、周囲の人に相談する（もしくは報告する）ことは一旦冷静に考えた方が良いかもしれません。
目新しいものや世間的にあまり認知されていないものに取り掛かろうとする際に、否定的な価値観を持つ人に相談した場合、否定されモチベーションが下がる可能性があります。
一方で一定の成果を挙げるか、覆りようのない事実で固めてから事後報告することで、否定される状況を回避することができます。
例えば、フリーランスになる場合は、開業届提出後に報告します。
もしくは次案件の確約が取れてから報告すると覆りようが無くなります。
今回の記事は以上です。
